安全・安心な暮らしのための耐震診断を

 

日本全国で毎日発生している地震、いつ・どこで巨大地震が発生するかわかりません。
たった数十秒の大地震で、家族が暮らす我が家とあたり前の生活を失う可能性があります。

想像して、準備をするために、まずはお家の耐震診断をしてみませんか。

 

 

 

地震で倒壊しない耐震性（強さ）があるか調査し、確認することです。
耐震診断の目的は、お住まいの弱点を認識し、具体的な対策をたてることにあります。

耐震診断で明らかになった改善ポイントに基づいて、耐震を含めたリフォームを検討するための材料にもなります。

 

 

 

地震対策の第一歩は、家の耐震性を調べることから始まります。

住宅の耐震基準は、大地震が起きる度に厳しくなっています。
2000年に改正された現在の建築基準と比べて どのくらいの耐震性があるか確かめる のが「耐震診断」です。

 

「建築基準法」で定められた建物の耐震性能は、大地震による被害を受けて強化されてきました。
大きく基準が変わったのは1981年と2000年の2回です。
1978年発生「宮城県沖地震」により甚大な被害を受けたことにより1981年に抜本的に改正され、
1995年「阪神・淡路大震災」の発生、被害により2000年にも改正されました。
しかし、2016年に発生した熊本地震では、1981年から2000年に建てられた建物にも大きな被害が生じております。

 

出展：財団法人消防科学総合センター「災害写真データベース」

 

 

 

調査員がお伺いし、約2時間の調査を行います。
床下や天井裏にもできるだけ入り、筋かいは適切に施工されているか、雨漏りの跡や傷んでいる木材はないかなどを確認します。

 

調査項目は、間取り・壁の材質・筋かいの有無・屋根の重さ・劣化状況（基礎のヒビ割れ・外壁の割れ・雨染み）など多岐にわたります。

 

 

上記の診断箇所の状態を基に（一社）日本建築防災協会が定めた診断方法で診断されます。
耐震診断の結果は、総合評点に基づき4段階で評価します。

 

 

 

株式会社トータリアシンコーは、2021年7月に日本木造住宅耐震補強事業者協同組合（木耐協）に加盟いたしました。

 

また、従業員5名が耐震技術認定を取得しております。

耐震診断は建築士であれば誰でもできるという訳ではありません。

弊社の従業員も日本木造住宅耐震補強事業者協同組合の講習会に合格し「耐震技術認定」を受けております。

 

我々が住まうこの近畿でも、南海トラフの発生率が30年以内に70～80％と言われておりますので、
もしかしたら1年後に発生するかも、という危険性は大いに存在します。

 

いざという時に備えるためにも、一度、耐震診断を受けてみませんか。

 

 

 

 

 

耐震診断を行った後には、耐震診断書（耐震診断結果報告書）が発行されます。

●耐震診断書の内容

・総合評価
・階ごとの平面図
・地盤、基礎
・劣化度
・壁の配置バランス
・必要耐力の算出
・耐力要素の詳細

診断書の内容を踏まえて、お住まいの弱点を克服するための耐震補強などを計画していきましょう。